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建物の耐震性を高めるためのリフォーム
2024.01.04
この度の能登半島地震により被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
被災地域の1日も早い復興をお祈りいたします。
今回の地震を受けて、ご自宅の耐震リフォームを検討されている方が多くいらっしゃると思います。
「耐震基準」を満たした住宅であれば大地震が起こっても被害を最小限に抑えられますが、旧耐震基準で建てられた住宅の場合は倒壊・崩落の危険があります。
そのため、耐震リフォームによって建物の耐震性を高める必要があります。
今回は、「建物の耐震性を高めるためのリフォーム」についてお話ししていきたいと思います。
耐震基準とは、「建物が一定以上の強さの地震に耐えられるように定められた、必ずクリアしなければならない基準」のことです。大地震の発生を受けてアップデートされることが多く、改正のたびに基準は厳しくなっていきます。
1950年11月23日から1981年5月31日までの期間に適用されていた耐震基準を「旧耐震基準」と呼ぶのに対し、1981年6月1日から適用された耐震基準を「新耐震基準」「現行耐震基準」と呼称します。この大規模な改正は、1978年の宮城県沖地震によって甚大な被害を被ったことがきっかけです。
さらに、1995年の阪神淡路大震災の発生を受け、2000年にも大きな改正がありました。この改正では「木造住宅の耐震性の向上」に重点が置かれ、地盤調査の事実上の義務化、柱・梁・筋交いの固定に使用する金具の指定、耐力壁の配置バランスの計算など、さまざまな基準が追加されました。これを「2000年基準」と呼ぶ場合があります。
現行耐震基準で建てられた住宅は、震度5程度の中規模な地震では軽微なひび割れが発生するだけにとどまり、震度6強から7の大地震を受けても倒壊・崩落しないとされています。
一方で、旧耐震基準で建てられた住宅は中地震に対する備えはあるものの、大地震によって倒壊・崩落する可能性が非常に高いです。
また、木造住宅の場合は2000年基準を満たしていないと十分な耐震性があるとは言えません。
したがって、築43年以上の住宅（木造住宅では築24年以上）に住んでいる場合、耐震性を高めるリフォームを行うことが強く推奨されます。
建物の耐震性を高めるためには、以下のようなリフォームが考えられます。
1つ目は「耐力壁の配置」です。
耐力壁は「水平方向からの力（地震や台風による強風など）に抵抗し、建物を支える」という役割を持った壁です。
筋交い（すじかい）を使用した耐力壁が一般的で、これは柱や梁、土台などの四角い枠内に補強材を斜めに渡すことで構成されています。
地震の際にはこの四角い枠が平行四辺形に変形することで力を受け流し、建物への影響を軽減します。
ただし、ただ配置すればいいというわけではなく、建物全体のバランスを考慮した上で配置しないと、地震によって建物がねじれて倒壊してしまう危険があります。
事実、阪神淡路大震災では耐力壁の数は足りていたものの、配置バランスが不適切であったことから倒壊した建物が多く存在しました。
そのため、現行耐震基準では「偏心率」という指標を定め、耐力壁の配置バランスの計算を義務付けています。
↓ 斜めにかけられた補強材が筋交い
2つ目は「耐震金物による補強」です。
「木造軸組工法（在来工法）」という工法で建てられた木造住宅では、地震によって柱や梁などの接合部が緩んだり抜けたりする場合があります。
そのような事態を未然に防ぐために、接合部に耐震金物を取り付けることが現行耐震基準で定められました。
柱と基礎を固定する「ホールダウン金物」、筋交いを補強する「筋交い金物」、柱と梁を固定する「仕口金物」などを使用することで、建て替えを行わずに住宅の耐震性を向上させることができます。
↓ 筋交い金物
3つ目は「軽量な屋根材への変更」です。
地震発生時に建物にかかる負荷（地震力）は建物全体の重量に比例することから、重い瓦屋根だと建物の耐震性が低下してしまうとされています。
そのため、屋根葺き替え工事（既存の屋根材を取り除き、新しい屋根材を張り付ける工法）によって軽量な金属屋根に変更する方が多いです。
軽量な金属屋根の例として、ガイソーの取り扱い商品である「スーパーガルベスト」や株式会社ルーフタイルグループジャパンが取り扱っている「SENATOR」などが挙げられます。
しかし、瓦屋根があるからといって必ず地震による倒壊が起こるわけではなく、瓦屋根であっても大地震に耐えられる場合も多いです。
瓦屋根の倒壊が目立つのは、「建物自体が瓦屋根の重量に耐えられるほどの強度を持っていないケースが多いため」とされており、旧耐震基準で建てられた建物がこれに該当します。
特に2000年基準を満たしていない木造住宅で瓦屋根を使用すると、倒壊・崩落リスクが高まってしまいます。
言い換えれば、現行耐震基準で建てられた住宅であったり、適切な耐震リフォームを行った住宅であれば、瓦屋根を使用しても地震による被害を抑えることができます。
「瓦屋根にしたいが大地震が不安……」という方は、ぜひ一度施工業者にご相談ください。
4つ目は「住宅の劣化箇所の補修」です。
外壁や基礎部分に発生したひび割れや腐食などを放置すると、建物全体の耐久性が大きく低下してしまうので地震に耐えられない可能性が非常に高いです。
「地震に備えた家づくり」というと、上記のような耐震リフォームが必要だと思いがちですが、「劣化箇所の補修」という一般的なリフォームを行うことでも建物の耐震性を高めることは可能です。
ご自宅に劣化が見られる場合は、まずそれらを補修されることをおすすめいたします。その際に施工業者に耐震リフォームについて相談されると良いでしょう。
以上、建物の耐震性を高めるためのリフォームについてお話しさせていただきました。
わざわざ建て替えを行わずともご自宅の耐震性を高めることができるので、旧耐震基準で建てられた住宅にお住まいの方はぜひ耐震リフォームをご検討ください。
耐震リフォームについてお悩みの方は、ぜひガイソー町田店にご相談ください。
ガイソー町田店では、見積り診断を無料で行っています！
ぜひお気軽にお問い合わせください。(*^^*)
リフォーム工事でお悩みでしたら、
ぜひ一度、ガイソー町田店へご相談ください！
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ガイソー町田店
〒 194-0022 東京都町田市森野4丁目17番16号小山ビル101
TEL.042-860-7223 FAX.042-860-7229
◆定休日 毎水曜日、第1・第3日曜日
被災地域の1日も早い復興をお祈りいたします。
今回の地震を受けて、ご自宅の耐震リフォームを検討されている方が多くいらっしゃると思います。
「耐震基準」を満たした住宅であれば大地震が起こっても被害を最小限に抑えられますが、旧耐震基準で建てられた住宅の場合は倒壊・崩落の危険があります。
そのため、耐震リフォームによって建物の耐震性を高める必要があります。
今回は、「建物の耐震性を高めるためのリフォーム」についてお話ししていきたいと思います。
〇耐震基準とは？
耐震基準とは、「建物が一定以上の強さの地震に耐えられるように定められた、必ずクリアしなければならない基準」のことです。大地震の発生を受けてアップデートされることが多く、改正のたびに基準は厳しくなっていきます。
1950年11月23日から1981年5月31日までの期間に適用されていた耐震基準を「旧耐震基準」と呼ぶのに対し、1981年6月1日から適用された耐震基準を「新耐震基準」「現行耐震基準」と呼称します。この大規模な改正は、1978年の宮城県沖地震によって甚大な被害を被ったことがきっかけです。
さらに、1995年の阪神淡路大震災の発生を受け、2000年にも大きな改正がありました。この改正では「木造住宅の耐震性の向上」に重点が置かれ、地盤調査の事実上の義務化、柱・梁・筋交いの固定に使用する金具の指定、耐力壁の配置バランスの計算など、さまざまな基準が追加されました。これを「2000年基準」と呼ぶ場合があります。
現行耐震基準で建てられた住宅は、震度5程度の中規模な地震では軽微なひび割れが発生するだけにとどまり、震度6強から7の大地震を受けても倒壊・崩落しないとされています。
一方で、旧耐震基準で建てられた住宅は中地震に対する備えはあるものの、大地震によって倒壊・崩落する可能性が非常に高いです。
また、木造住宅の場合は2000年基準を満たしていないと十分な耐震性があるとは言えません。
したがって、築43年以上の住宅（木造住宅では築24年以上）に住んでいる場合、耐震性を高めるリフォームを行うことが強く推奨されます。
〇建物の耐震性を高めるためのリフォーム
建物の耐震性を高めるためには、以下のようなリフォームが考えられます。
1つ目は「耐力壁の配置」です。
耐力壁は「水平方向からの力（地震や台風による強風など）に抵抗し、建物を支える」という役割を持った壁です。
筋交い（すじかい）を使用した耐力壁が一般的で、これは柱や梁、土台などの四角い枠内に補強材を斜めに渡すことで構成されています。
地震の際にはこの四角い枠が平行四辺形に変形することで力を受け流し、建物への影響を軽減します。
ただし、ただ配置すればいいというわけではなく、建物全体のバランスを考慮した上で配置しないと、地震によって建物がねじれて倒壊してしまう危険があります。
事実、阪神淡路大震災では耐力壁の数は足りていたものの、配置バランスが不適切であったことから倒壊した建物が多く存在しました。
そのため、現行耐震基準では「偏心率」という指標を定め、耐力壁の配置バランスの計算を義務付けています。
↓ 斜めにかけられた補強材が筋交い
2つ目は「耐震金物による補強」です。
「木造軸組工法（在来工法）」という工法で建てられた木造住宅では、地震によって柱や梁などの接合部が緩んだり抜けたりする場合があります。
そのような事態を未然に防ぐために、接合部に耐震金物を取り付けることが現行耐震基準で定められました。
柱と基礎を固定する「ホールダウン金物」、筋交いを補強する「筋交い金物」、柱と梁を固定する「仕口金物」などを使用することで、建て替えを行わずに住宅の耐震性を向上させることができます。
↓ 筋交い金物
3つ目は「軽量な屋根材への変更」です。
地震発生時に建物にかかる負荷（地震力）は建物全体の重量に比例することから、重い瓦屋根だと建物の耐震性が低下してしまうとされています。
そのため、屋根葺き替え工事（既存の屋根材を取り除き、新しい屋根材を張り付ける工法）によって軽量な金属屋根に変更する方が多いです。
軽量な金属屋根の例として、ガイソーの取り扱い商品である「スーパーガルベスト」や株式会社ルーフタイルグループジャパンが取り扱っている「SENATOR」などが挙げられます。
しかし、瓦屋根があるからといって必ず地震による倒壊が起こるわけではなく、瓦屋根であっても大地震に耐えられる場合も多いです。
瓦屋根の倒壊が目立つのは、「建物自体が瓦屋根の重量に耐えられるほどの強度を持っていないケースが多いため」とされており、旧耐震基準で建てられた建物がこれに該当します。
特に2000年基準を満たしていない木造住宅で瓦屋根を使用すると、倒壊・崩落リスクが高まってしまいます。
言い換えれば、現行耐震基準で建てられた住宅であったり、適切な耐震リフォームを行った住宅であれば、瓦屋根を使用しても地震による被害を抑えることができます。
「瓦屋根にしたいが大地震が不安……」という方は、ぜひ一度施工業者にご相談ください。
4つ目は「住宅の劣化箇所の補修」です。
外壁や基礎部分に発生したひび割れや腐食などを放置すると、建物全体の耐久性が大きく低下してしまうので地震に耐えられない可能性が非常に高いです。
「地震に備えた家づくり」というと、上記のような耐震リフォームが必要だと思いがちですが、「劣化箇所の補修」という一般的なリフォームを行うことでも建物の耐震性を高めることは可能です。
ご自宅に劣化が見られる場合は、まずそれらを補修されることをおすすめいたします。その際に施工業者に耐震リフォームについて相談されると良いでしょう。
以上、建物の耐震性を高めるためのリフォームについてお話しさせていただきました。
わざわざ建て替えを行わずともご自宅の耐震性を高めることができるので、旧耐震基準で建てられた住宅にお住まいの方はぜひ耐震リフォームをご検討ください。
耐震リフォームについてお悩みの方は、ぜひガイソー町田店にご相談ください。
ガイソー町田店では、見積り診断を無料で行っています！
ぜひお気軽にお問い合わせください。(*^^*)
リフォーム工事でお悩みでしたら、
ぜひ一度、ガイソー町田店へご相談ください！
・-----------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------・
ガイソー町田店
〒 194-0022 東京都町田市森野4丁目17番16号小山ビル101
TEL.042-860-7223 FAX.042-860-7229
◆定休日 毎水曜日、第1・第3日曜日
町田市、多摩市
